不倫されて、離婚するにしても再構築をするにしても、絶対に相手方とケリをつけたほうが良いです。どうやってケリをつけるかというと、やはりお金になります。スムーズな慰謝料請求をし、少しでも気持ちを晴らすためにぜひ読んでください。
証拠が必要な理由
実は、証拠がなくても慰謝料請求自体はできます。
「あなた、うちの夫と浮気しましたよね。慰謝料を払ってください」と言って相手が認めて払ってさえくれればOKです。
しかし、相手が不貞行為を認めない場合は、言い逃れされて悔しい思いをすることになる可能性が高いです。
確実に慰謝料をもらうためには、不貞行為があったことを証明できる証拠が必要となります。もしも話し合いで解決せず裁判をすることになった時も、証拠があれば裁判に勝てる可能性が高くなり、慰謝料請求が有利な条件でできます。
どのような証拠が必要か
- 肉体関係があったと証明(推測)できるもの
- 故意・過失の証拠(夫が既婚者と知っていた)
- 浮気相手を特定できる情報
肉体関係があったと証明(推測)できるもの
- 肉体関係がはっきりとわかる証拠
- 肉体関係があっただろうな、と判断できる複数の証拠
浮気・不倫によって慰謝料が請求できるのは『不貞行為があった』場合となります。
不貞行為は、配偶者以外の相手と肉体関係(性行為・性交類似行為)を持つことを言います。
そのため、会社の若い子と2人でステキなレストランでディナーしていた、街で手をつないで歩いていた、とうようなプラトニックな行為だけでは不貞行為とは認められません。
しかし、肉体関係があったことの証拠を集めることは非常に難しいです。たいていホテルや家などの室内で行われることが多いですからね…
ただし、不貞行為そのものの証拠がなくても、複数の証拠を組み合わせることで、慰謝料請求が認めれる場合もあります。
性交渉そのものの動画や写真
誰がどう見ても肉体関係あり!という証拠さえあれば、一発KOです。例えば性交をしている動画や写真等は、動かぬ証拠となるでしょう。ただし、顔がはっきり写っている、名前を呼んでいて本人だと特定できる、といった状態じゃないと「自分ではない」と否定されることもあるため注意が必要です。
ホテルや家に出入りしている動画や写真
ラブホテルは、一般的に性交渉をする場として使われることが多いので、言い逃れが難しいです。二人で出入りしている姿や領収書、クレジットカードの明細書等、複数組み合わせると強いです。
ホテルと言っても、ビジネスホテルだったり、ラブホテルへ別々に出入りした場合は、性行為を匂わせるLINEや写真等の、他にも不貞行為の証拠を集める必要があります。
また、ホテルではなく浮気相手の家で過ごしている場合には、1回出入りした程度だと、不貞行為と断定されないです。しかし、複数回宿泊している場合や他の証拠もあれば不貞行為と認められる可能性があります。
肉体関係をほのめかすようなメールやSNS
明らかに性的にイチャイチャしている内容が書かれていると、証拠として認められやすいです。
ただし、「激しかったね」や「また会いたいね」等の抽象的で性行為があるのかないのかはっきりしない内容だと、証拠として認められない可能性があります。
また、相手のスマホを見ることで後々相手から訴えられる可能性もあるため、相手から得られるスマホの情報はあくまでサブ的なところで活用することが個人的にはおすすめです。
故意・過失の証拠(夫が既婚者と知っていた)
- 既婚者であると知っていた状況や証拠
- 既婚者であると知ることができた状況
浮気相手に慰謝料請求をするためには、『自分の交際相手が既婚者であると知っていた(故意)』か、『知らなかったとしても少し注意すれば既婚者と知ることができた(過失) 』ということが必要です。
会社の同僚や、共通の知人がいる場合は、既婚者だと知っていた可能性が高いので言い逃れは難しいです。
「結婚してるなんて知らなかったんです~」と言ってくることもありますが、これは知っていてやっていた(故意)よりも、うっかりやってしまった場合(過失)の方が慰謝料が少なくすむ場合があるからです。
そのような場合に備えて、既婚者であることを知っている証拠を集めておくことがおすすめです。「奥さんにバレてない?」といったメールや、共通のSNSで家族持ちということが匂わせられているといったことが、証拠となる可能性が高いです。
たとえ本当に既婚者だと知らなかったとしても、考えれば既婚者だと気づけるような状況にあったのであれば、『過失』として慰謝料請求が認められます。よっぽどじゃない限り、既婚者だと知るきっかけはあるため、「既婚者だと知らなかった」という浮気相手の反論は認められないケースが多そうです。(ただ、慰謝料は少なくなってしまいます・・・)
浮気相手を特定できる情報
- 氏名
- 住所(または勤務先)
慰謝料請求をするには、浮気相手を特定できないとできません。特に訴訟を起こす場合は、相手の氏名や住所(または勤務先)が必要です。個人間のやり取りだけなら、電話やSNSがわかれば連絡自体は取れますが、無視される可能性もあるので万全の体制を整えてから挑むことがおすすめです。
電話番号やメールアドレスがわかれば、『弁護士照会』という制度で契約者の氏名や請求書送付先の住所を調べられることがあります。これは弁護士に依頼している人だけしか使えないので、慰謝料の金額によっては弁護士に依頼した方が良いかもしれませんね。
探偵社に依頼すると、浮気の証拠集めと並行して、相手の情報も得られる可能性があります。確実な証拠を集めて有利に事を進めたいなら探偵社に相談することもおすすめします。
まとめ
有利に慰謝料を請求するためには、なによりも証拠が大切です。探偵に浮気の証拠集めをしてもらったり、弁護士に法的なアドバイスをもらったりと、プロに依頼することもおすすめです。ご自身の状況にあった方法で戦いの準備をしてくださいね。